再就職のときに行われる面接というのは、中小企業であれ・・

再就職のための面接では、中小企業だったらおおよそは「人事」が面接担当になりますが、例外もあるはずです。例えば、今後共に仕事をする部署の責任者、というような管理職である部長や課長が面接することも決して少なくありません。特に、営業や事務などの部署に転職するのなら、資格だけでは人の評価が難しいですから、きちっと自分という人物をアピールするようにしたいものです。面接担当から「この候補者はしっかり自己主張できるし、それになかなかの戦力になりそう」と思わせ、覚えていてもらうことが大事です。

転職活動をする際に注意が必要な求人情報は、そこまできつくなさそうな仕事内容なのに給料がよく、拘束される時間が長いものです。このような募集内容の場合、給料に『みなし残業代』が含まれているケースが非常に多いです。みなし残業代というのは、通称『みなし』とも表記し、例えばですが、30時間とか45時間という感じで求人の記載内容に時間が併記されているものです。これは、毎月このぐらいの残業発生が想定されるので、はじめから給料形態に残業代を組み込んでおくという仕組みになります。(合法です)もしも求人に『みなし残業代30時間込』と表記される求人であれば、「書かれた時間分の残業代を入れた場合は、これだけの給料がもらえます」というワケです。ですが、悪質な求人では、告知しておくべき『みなし』をわざと記載していないことも少なくないので気を付けてください。

在職期間中は、できたら、周りの人間に悟られないよう、（自身の例ですが）前職中に転業の気持ちのみを早いうちに社内で言ってみたことがあります。しかし、その顎、求人を必死に探していたのですが、働く先も転職時期も無計画なまま進めていたので、ダラダラと時間だけが過ぎてしまいました。挙句の果てには当時所属していた会社の方は、退職に関わる諸々の手続き、私の退職の日程などが確定していき、最終的に「退職予定日に合わせて転職先を決める」といった、本末転倒な事態になってしまいました。そして、予定は思うようにはいかず、失業期間を経て次の就業先を探すことになりました。

昔から”石の上にも3年”という諺もありますが、大正末期から昭和初期にかけて原型がつくられた、「終身雇用制度」が過去の物となっている現在、転職というのは身近なものとして捉えている人も多いはずです。しかしながら、「転職」が珍しくなくなってきたとはいえ、やたらと仕事を探し、変えてを繰り返すのでは問題です。再就職しようと考える場合、まずは良い時期を図る必要があります。必ずや今現在の職場、仕事、会社に対して嫌だと思う点を、約10項目紙に書き出ししてみましょう。そうしておくことで、再就職に役立ちます。そして、もし未来の展望が拓けたのなら、できるだけ早々に、より良い仕事を手に入れるべくがんばりましょう。

このように今の時代の労働背景の激しい変化について、働きざかりの世代の中で若い世代が特に関心を持って見ているようです。おそらくは、自らのキャリアアップと転職とを考えているのでしょう。このため、労働者・サラリーマンといった層の「流動化」が顕著になっているため、さらに将来、若年層の転職への関心度が高まる気がします。このようなことから、一つの会社に縛られない生き方は当たり前になり、「終身雇用制度」が機能していた時代には、「転職」は、そのことで評価が下がりやすい傾向が強い、転職しようにもうまくいかない人も多くありました。時代が変化し現在やっている会社のみに執着する意味も必要性もあまり無くなっているように感じます。

転職をするにあたっては、ウェブ上で就職斡旋してくれる「エージェント」のお世話になることもありますが、もしそのようなエージェントに登録し、運よく新しい仕事をゲットできたとしても、失業保険を受け取ることはできないので注意が必要です。失業保険は、「ハローワーク」にて正しく手続きしないと失業保険とは無関係なので注意すべきです。他方、ハローワーク経由で斡旋してもらった会社に就職できたときは、就職のための準備金として、一時金が受け取れることになります。ウェブを拠点にする就職斡旋業者（エージェント）は、公的機関ではありません。ただ彼らは、企業側から「紹介料」を受け取るのみで、失業保険とは何の関係もありません。こういった点を知らないでいると、失業中にお金がもらえなくなるため、そうならないように注意しましょう。

『今すぐ転職をしたい』とおもっている方、自分の意志が固いならば退職したいということを速やかに上司に伝えるべきです。なぜならばここでは曖昧な表現をするともしかすると言いくるめられる可能性が高いので要注意です。また、実際に私も上司へ転職の相談をしたのですが、話がこじれて最終的に、退職までに半年ちかく掛かりました。退職することをはじめ、直属の上司に相談したのが年度末だったのに、数ヶ月延びて退職が受理されたのが同年の11月です。予定では、区切りの良い年度末を退職のタイミングにしようと考えていたのに、思ったとおりにはいきませんでした。やっぱり職場サイドとしても、人事の都合があるのかもしれませんが、スタッフの要望を聞かずに、会社ぐるみで私の都合を無視する形で引き伸ばされたのでさすがに以前にも増して失望しました。

最近、インターネット上では、「就職斡旋エージェント」以外にも、ヘッドハンティングの専門会社もたくさんあります。もしもあなたが特許を出願したことがあるなら、ヘッドハンティングの対象になることが期待できます。彼らは、特許出願を行った人のほかに、「研究開発論文」を発表した人や、マスコミで紹介されている人など、何らかの業績を残したと思われる人に狙いを定めて、電話・メールで接触してきて、ヘッドハンティングのネタにしようと考えています。もしも、あなたがヘッドハンティングの勧誘をされた際には、心当たりを考えてみてください。極稀にヘッドハンディングのように見せかけて、登録料を要求しようとする業者もあるらしいですが、その手の業者は当然ながらイカサマであるので気を付けましょう。報酬は登録している会社が払うので転職希望者が払う必要はありません。

失業保険の給付は、求職活動をしていることが条件になります。とはいえ、現実的には「会社を辞めたことだし、少しの間でもゆっくりと過ごしたい」と思うのが現実だと思います。なので、心から次の仕事先を探しているように見せる方法があるので紹介しましょう。月に一度ハローワークに行って担当職員と面談するのは当然必要ですが、その場にて、求人票の閲覧は少なくともしておきましょう。まじめに探す意思がないときには、求人票を真剣に閲覧している芝居をして、（ハローワークスタッフとの）面談時に「労働条件のいい仕事や自分に合った仕事、希望する仕事が残念ながら見つけられませんでした」と言って、次に期待しましょう。

仮に転職しようとしても全部が順調に運ぶとは言えません。できればいつか、転職しようと思っているならあなたの年齢が若いうちに出来るだけ早く考えておくほうが良いです。大半の場合、20代の若いうちは成果があがりやすいですが、残念なことに、30代後半～40代に突入すると転職は相当に厳しくなります。管理職などに就いているのなら、転職に気持ちが傾いたとしても、現在の会社に留まることも結論として選ぶ答えの中に残しておくべきです。ようするに、退職届を出してから転職活動するよりも、今の仕事は続けながら時間をかけて慎重に探すほうが後悔することもありません。